ボディーガードの給料年収や初任給|「給料BANK」

ボディーガードの給料年収を解説します。

ボディーガードの年収【年代別理想の年収プラン】

ボディーガードとしてこのぐらいの年収はもらえてたらいいなと思う理想の年収を考察してみました。

ボディーガードの給料・年収補足

20代の給料：25万円（推定）
30代の給料：35万円（推定）
40代の給料：43万円（推定）
　
　
算出方法：求人情報などを参考に算出。勤める企業や危険度によって給料は異なります。一般的な警備員と同程度の月給（25万円前後）から、VIPの個人ボディーガードでは月給600万円という例もあります。
日当は国内のローリスクで8000円前後～、海外のハイリスク地域では10万円になることもあります。
　
　
上記平均給与から算出してみると、平均年収はだいたい
352万円～688万円となると予測されます。
　
札幌の求人調査結果：求人無しのため不明
東京の求人調査結果：22万円～35万円（月収）
大阪の求人調査結果：16.5万円～34万円（月収）
福岡の求人調査結果：求人無しのため不明

ボディーガードの手取り

上記平均給与から算出してみると、手取りはだいたい
18万円～34万円となりそうです。

ボディーガードの仕事内容

ボディーガードとは、依頼者の身辺警護をするのが仕事です。大企業の会社役員や政府要人、海外のVIPのほか、一般の女性や子供がストーカー行為やDVなどの被害を受けるのを防ぐために、ボディーガードを雇うこともあります。
ボディーガードは男性がほとんどですが、女性のボディーガードもいます。女性は警備的な仕事を中心に行います。
ボディーガードは主に依頼人の身体・生命を守ることが仕事となりますが、依頼人の身につけている高価なアクセサリー類が盗まれるのを防いだり、依頼人の控室や部屋に不審者が侵入したりするのをガードしたりもします。
高度な教育と訓練、スキルが必要となる仕事です。

ボディーガードになるには？【資格・難易度】

ボディーガードになるには、公務員と民間の二通りの方法があります。
　
公務員のボディーガードには、警視庁警備部警護課に所属するセキュリティーポリス（SP）と、都道府県警に所属する身辺警戒員（Protection Officer＝略称PO）、皇宮警察本部に所属する皇宮護衛官があります。
　
SPは、内閣総理大臣や国賓など政府要人の警護を行うのが仕事です。SPになるには警察庁警察官の採用試験として国家公務員採用試験を受けるか、都の行う地方公務員採用試験を受けて、警視庁に所属する警察官になります。
その中でも、身長173cm以上、柔道又は剣道、合気道3段以上、拳銃射撃上級、英会話ができることなどの条件を満たし、訓練を受け、厳しい競争を勝ち抜いたエリートだけが、SPになることができます。
・SPの給料年収
　
POとは、暴力団から危害を受ける恐れのある保護対象者を警護する警察官です。
2012年に新設され、暴力団から抜けようとしている暴力団員や元暴力団員、暴力団関連裁判における裁判員などを警護します。各都道府県警の警護担当者の中から、選抜されてPOとなります。
　
皇宮護衛官は、天皇・皇族の護衛、皇居の警備を任務としています。皇宮護衛官になるには皇宮護衛官採用試験（国家公務員III種相当）を受けて採用されます。
特別司法警察職員であり、警察官ではありません。警護技術だけでなく教養も必要とされ、和歌や茶道、華道などの日本文化のほか、馬術の訓練も受けます。
・皇宮護衛官の給料年収
　
民間のボディーガードになるには、警備会社に就職します。
そして、就職した警備会社で研修を受けます。一流になるには、リスク分析、爆発物発見法、人質救助法、危機回避運転術なども学びます。特に必要な資格はありませんが、武道の有段者や、元警察官などが多いです。
独立する場合、公安委員会の認可を受けて、警備業務を開業することができます。

ボディーガードの求人の探し方

ボディーガード、身辺警護などの仕事の求人は、インターネットでも探すことができます。
警備会社などセキュリティーサービスを行っている会社が募集をしています。地方ではほぼ求人がないため、大都市圏の警備会社が中心となります。元格闘家が設立した身辺警護専門の警備会社などもありますが、そうした特殊な警備会社は一般的な求人サイトでは募集を出していないことも多く、希望する会社で働くにはツテが必要になる場合もあります。
　
警備会社によっては要人警護よりも一般的な警備の仕事の方が多い可能性もあります。
要人のボディーガードをするには高度なスキルと経験が必要になるため、未経験者では難しいといえるでしょう。
まずは警備会社で訓練を受け、経験を積む必要があります。また、訓練機関として国際ボディーガード協会の日本支部や、日本ボディーガード協会などが、有料の訓練を行っています。
参加して技術を身につければ、就職に有利になるかもしれません。能力と実績が認められれば、国際ボディーガード協会所属のボディーガードとなることもできるかもしれません。
ボディーガードの仕事は警備業法第二条一項四号の警備業務の一つとして規定されているので、その通称「四号業務」を行っている会社かどうか、応募する前に確認しておくとよいでしょう。四号業務を行うには、英語が必須であるという話もあります。

日本にはボディーガードを雇っている企業はあるの？

ボディーガードは基本的に外注となるため、自社所属のボディーガードを雇っている企業はほぼないといってよいでしょう。
大企業の役員が個人的にボディーガードを雇っている可能性はありますが、企業としてボディーガードを雇う場合は、警備会社や身辺警護業務を行う危機管理会社などに外注し、ボディーガードを派遣してもらうという形になります。
海外の危険地域に駐在員を置いている企業や、または出張時、国際会議に参加する時などには、現地のボディーガードを雇うことがあるといいます。
現在、世界で最も危険な地域といわれているのはメキシコで、メキシコに駐在員を置いている外務省は、イギリスの有名危機管理会社にボディーガードを依頼しているといいます。
一人当たり日当900ドル～13000ドルもボディーガードに支払っているといい、かなりの経費がかかっています。
また、国内であってもマスコミやファン対策として、ボディーガードを雇う著名人もいるようです。
要人警護を行ってる企業は、アルソック、セコムジャスティック㈱などがありました。

ボディーガードを雇うには？