職業訓練指導員の給料、手取り、初任給|「給料BANK」

職業訓練指導員の給料年収を解説します。

職業訓練指導員の年収【年代別理想の年収プラン】

職業訓練指導員としてこのぐらいの年収はもらえてたらいいなと思う理想の年収を考察してみました。

職業訓練指導員の給料・年収補足

20代の給料：18万円（推定）
30代の給料：24万円（推定）
40代の給料：27万円～29万円（推定）
上記平均給与から算出してみると、平均年収はだいたい
330万円～400万円となると予測されます。

職業訓練指導員の仕事内容

公共職業訓練、認定職業訓練の施設などで、職業訓練を指導する教育担当者です。
普通職業訓練指導員と高度職業訓練指導員があり、都道府県の自治体などにより、資格や就業条件が異なります。
教員免許同等の職業訓練指導員免許が必要となります。

職業訓練指導員の給料手取り

上記平均給与から算出してみると、手取りはだいたい
23万円～27万円となりそうです。

職業訓練指導員になるには？【資格】　 　　

各県などの募集によってかなり就労条件は異なります。
職業に必要な技術に関して、それぞれの免許が交付されるといった形ですので、受験してその免許で全国の職業訓練所で働けるわけではありません。
年齢的に20代～30代は少なく、既に教員免許や特定職種で実務経験が都道府県の定める基準を満たしている場合に、試験を受けて訓練所や大学校で指導する形になります。
自治体によっては、大卒、高専卒などで必要な実務経験年数を定めているところがあります。
各都道府県などの公共職業訓練所の場合は、募集は少なく、欠員が出た場合に限り採用があるそうです。
自治体の民間委託である場合は、ネットやハローワークでも募集を見ることが出来ます。
以前は、学歴不問が多かったのですが、高専や大卒で既に必要な実務経験年数を定めているところが多く、多くは民間企業を退職した人の雇用先として定着しているようです。

職業訓練指導員の受験資格はどんなの？

農業、工業や漁業などの特定技能を持った人は、普通職業訓練の短期課程の職業訓練に於いては、免許を必ずしも必要としない場合があります。
　
高度職業訓練の場合は、職業能力開発大学校、職業能力開発短期大学校などの専門課程指導員の研究課程を修了するか、
特定の技術、知識を必要した学位で博士、修士を有する必要があります。
　
職業能力開発促進法に基づき、必要な指導員免許所得の試験合格を必須としている自治体の場合、必要な時間の講習を受講してから、指定の試験場で試験を受験するような流れになります。
受験資格は、各都道府県の自治体により異なり、和装科技能検定1級、2級所得者限定や、商工会議所の指定する技能検定合格者などの指定があります。
禁固刑などの履歴があるもの、職業訓練指導員免許取り消しから2年以内の人や青年被後見人などは受験できません。
試験科目は、職業訓練原理や教科指導法どの他、各自治体が定める必要学科の問題が出題されます。

職業訓練指導員の試験難易度

法律に基づいた職業訓練原理、教科指導法、労働安全衛生や生活指導など、受験に関しては、まず48時間講習などを受講する必要があります。
試験はこれらの全職種共通の試験の他に、特定技能に関する自治体などの指定科目から出題されます。
　
試験時間は短く、全体で2時間以内のところが多いです。
特定技能に習熟している事が前提なので、難易度はかなり低いです。
正解率は70％～80％平均です。
ただし、受験資格として実務経験年数の指定が大抵あるので、受験資格を得る方が難しいかもしれません。

職業訓練指導員の過去問

職業訓練指導員の口コミお給料

給料：25万円

完全に先生的な立場でハローワークで働いてました。

給料：30万円

60代です。コーチングの資格を持っていたのと社労士の資格を持っているのでいかしています。