商社マンの20歳30歳40歳の給料年収【海外商社マン】・仕事内容を解説！|「給料BANK」

商社マンの給料・年収を解説します。

商社マンの年収【年代別理想の年収プラン】

商社マンとしてこのぐらいの年収はもらえてたらいいなと思う理想の年収を考察してみました。

商社マンの給料・年収補足

20代の給料：44万円（推定）
30代の給料：63万円（推定）
40代の給料：78.5万円（推定）
　
七大商社の平均年収より算出。それ以外の中小の総合商社・専門商社になると、給料はこれより低くなる（一般企業のサラリーマンと同じくらい）と予測されます。
　
上記平均給与から算出してみると、平均年収はだいたい
384万円～1256万円となると予測されます。
　
札幌の求人調査結果：17万円～27万円（月収）
東京の求人調査結果：19万円～125万円（月収）
大阪の求人調査結果：19万円～63万円（月収）
福岡の求人調査結果：18万円～38万円（月収）

商社マンの手取り

上記平均給与から算出してみると、手取りはだいたい
19万円～63万円となりそうです。

商社マンの仕事内容

商社マンとは、商社で働く社員を指します。
商社とは、さまざまなメーカーに原材料を販売する会社です。
海外でエネルギー資源や金属資源、食料などを大量に買い付けて、それらを用いる製品を作るメーカーに卸すのが、商社の基本ビジネスです。しかし、現在では、鉱山や油田に投資して利益を上げたり、コンビニやスーパーを通じて消費者ビジネスに進出したり、不動産ファンドなど金融機関としての機能を果たしたりもしています。
かつては「ラーメンから航空機まで」と三菱商事がキャッチフレーズにしていましたが、今はラーメンからサテライト（衛星）まで扱っています。
商社という企業形態は、日本で独自に発展したビジネスといわれています。
　
商社には、あらゆる分野に進出して数兆円の売上を上げている「総合商社」と、食品、金属、化学品、紙パルプといった専門分野を取り扱う「専門商社」の二種類があります。

商社マンの職種・職場別給料年収

商社マンの給料は、部署の業績によって変動します。
　
エネルギーや、金属、食料、金融部門など、世界を飛び回るような規模の大きなプロジェクトを行っている部署では、業績の変動も大きいため、給料もそれに応じて高くなります。
特に、エネルギー部門は、石油や資源開発などを行っており、当たれば業績が大幅にアップすることがあるため、ボーナスが数百万円出ることも珍しくなく、給料も高くなる傾向があります。
大手総合商社になれば、実力次第では30歳で年収1000万円超えもありえます。
　
一方で、人事部、経理部、財務部、IT部門などのコーポレート部門になると、業績の変動がほとんどないために、給料の大幅アップは見込めません。
大手総合商社であっても、役職がつかない限り30歳で1000万円を超すことはほぼありません。中小の専門商社などでは、一般企業の年収と大差ないと予想されます。

一流エリート商社マンの年収給料相場

いわゆる「一流」と呼ばれるエリート商社マンは、「七大商社」に勤めています。七大商社とは、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日の七社の総合商社を指します。
初任給は普通の一般企業と大して差はありませんが、昇給の幅とボーナス額が大きいのが特徴です。
平均年収は1000万円超えで、生涯年収は一般のサラリーマンが2億円といわれるところ、一流エリート商社マンは5億円といわれています。
　
商社マンは30代前半まではトレーニング期間と言われ、同期入社の間で給料にはそんなに差が出ません。しかし、それ以降は実力主義となり、年収に大幅に差が出ることもあるといわれています。（財閥系の商社になると、年功序列で給料に差が出にくい、という傾向もあるようです。）
能力次第では、30代でも年収1000万円を超えることができます。
また、業績によってボーナス額が決まるので、数百万円のボーナスがプラスされることもあります。
　
50代の部長クラスになると、年収は安くとも1500万円、最高で3500万円になります。業績が好調な部署の部長ともなれば、年収4000万円近くいくこともあるそうです。
また、役員クラスになると、年収は5000万円にもなります。

商社マンの年収ランキング（商社企業）

七大総合商社の平均年収を独自に調べてランキングにしました。
平均年齢は7社ともに42歳前後です。生涯年収は5億円近くにのぼると推定されます。
　
1位　伊藤忠商事　1395万円
2位　三菱商事　1375万円
3位　三井物産　1361万円
4位　丸紅　1306万円
5位　住友商事　1300万円
6位　双日　1067万円
7位　豊田通商　994万円 　
長らく三菱、三井、住友という財閥系商社が上位を占めていましたが、最近では非財閥系で下位商社であった伊藤忠商事が下克上を仕掛けているといいます。
世界ランキングでも三菱商事に迫る勢いで、今後七大商社の勢力図が変わることが予想されます。

海外赴任・駐在になる商社マンは給料は上がるの？

海外赴任を経験する商社マンはたくさんいます。
大手商社であれば、先進国への赴任であっても、海外赴任手当がつきます。通常の給料にプラスして、10万円～20万円が毎月支給されます。
新興国となれば、ハードシップ手当、いわゆる危険地手当がさらに加算されます。
治安などによってランク分けされているといい、アフリカの危険地域への赴任となれば、大手商社の資料によれば若手の単身者でも月25万円、家族帯同なら月45万円、部長クラスなら単身者で月35万円、家族帯同なら月60万円のハードシップ手当が、通常の給料とは別に支給されることになっています。
会社によって差はありますが、海外駐在となれば、給料は国内勤務の1.5倍～3倍というのが一般的なようです。

海外企業の商社ランキング

商社マンの口コミ

給料：60万円

専用の商社。総合商社よりは年収は低いです